SNSをやらない人の割合はどれくらい？年代差と数字の見方を押さえる！

SNSをやっていない人はどのくらいいるのかと気になって検索すると、全体で2割前後という話もあれば、年代によってかなり違うという話もあり、数字がばらばらに見えて迷いやすいです。

実際には、何をもってSNSをやると数えるのか、インターネット利用者を母数にするのか、13歳から69歳のような特定年齢層を対象にするのかで、割合の見え方は大きく変わります。

そのため、ただ一つの数字だけを見て結論を急ぐよりも、全体感と年代差と媒体ごとの差を順番に押さえたほうが、現実に近い理解になります。

この記事では、総務省系の公表データや近年の調査をもとに、SNSをやらない人の割合の目安、なぜ一定数の非利用者がいるのか、どの年代で差が開きやすいのか、そしてSNSを使わない選択をしても情報不足を防ぐ方法まで整理します。

SNSをやらない人の割合はどれくらい？

最初に結論を言うと、SNSをやらない人の割合は一律ではなく、インターネット利用者ベースで見るのか、全年齢人口で見るのか、どのSNSを対象にするのかで数字が変わります。

ただし、近年の日本では少なくとも主要SNSを日常的に使う人がかなり増えており、全体感としては多数派が利用者で、非利用者は少数派になりつつあると考えてよい状況です。

ここでは、検索で知りたい核心にあたる割合の目安を、誤解しやすいポイントも含めて順番に整理します。

まず押さえたい全体感

総務省が2025年に公表した令和6年通信利用動向調査では、インターネット利用者の利用目的として「SNSの利用」が81.9％となっており、この数字だけで見れば、インターネット利用者のうち約18.1％はSNSを利用目的に挙げていない計算になります。

つまり、ネットを使う人の中でも全員がSNSを使っているわけではなく、おおまかには5人に1人弱はSNSに積極的ではないという見方ができます。

ただしこの81.9％は、あくまでインターネット利用者の中での割合であり、日本の総人口全体に対してそのまま当てはめるとズレが出るため、検索結果で見かける数字をそのまま比較しないことが大切です。

全体像としては、SNSをやらない人は少数派ではあるものの、決して珍しい存在ではなく、生活や情報収集の方法によっては十分に成り立つ規模で存在していると理解すると実感に近くなります。

数字がぶれやすい最大の理由

SNSをやらない人の割合が調査ごとに違って見える最大の理由は、調査によって「SNS」の定義が違うからです。

たとえば、LINEを無料通話や連絡手段として使っている人までSNSに含める調査と、XやInstagramやTikTokのような投稿型サービスだけを広い意味のSNSとして見る調査では、利用率が大きく変わります。

さらに、YouTubeをソーシャルメディア系サービスとして数えるのか、動画視聴サービスとして別扱いにするのかでも、非利用者の割合はかなり違って見えます。

そのため、検索ユーザーが知りたい「SNSをやらない人割合」は、厳密には一つの固定値ではなく、どの調査条件で切り取るかによって変動する指標だと理解したほうが誤読を防げます。

主要サービスごとの非利用率を見ると印象が変わる

総務省系の令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査では、13歳から69歳における主なソーシャルメディア系サービスの利用率として、LINE94.9％、YouTube87.8％、Instagram56.1％、X49.0％、TikTok32.5％、Facebook30.7％という結果が示されています。

この数字を裏返すと、LINEを使っていない人は約5.1％、YouTubeを使っていない人は約12.2％ですが、Xを使っていない人は約51.0％、TikTokを使っていない人は約67.5％、Facebookを使っていない人は約69.3％になります。

つまり、「SNSをやらない人は少ない」と言うとき、それは多くの場合LINEやYouTubeのような浸透率の高い媒体を含めた全体の話であり、個別サービスまで下りると、やっていない人のほうが多いSNSは珍しくありません。

この違いを理解しておくと、周囲にXをやっていない人やTikTokをまったく見ない人が多くても不思議ではないと納得しやすくなります。

若い世代でも全員がSNSをやっているわけではない

若者はみんなSNSをやっているというイメージは強いですが、実際のデータでは媒体ごとの差があり、しかも閲覧中心か発信中心かでも実態はかなり異なります。

総務省系の調査では、10代のLINE利用率は95.0％、Instagramは72.9％、Xは65.7％、TikTokは70.0％、YouTubeは94.3％であり、たしかに高水準ではあるものの、媒体によっては3割前後が利用していない計算になります。

たとえば10代でもXを使わない人は約34.3％、Instagramを使わない人は約27.1％、TikTokを使わない人は約30.0％いるため、特定SNSをしていないこと自体はまったく珍しくありません。

若年層では「SNS非利用者がいない」のではなく、「複数媒体のうちどれかは使っている人が多いが、全員が同じSNSを使っているわけではない」と捉えると現実に合います。

中高年層ほど非利用率が上がりやすい

年代差を見ると、SNSをやらない人の割合は一般に年齢が上がるほど増えやすく、特に投稿型のサービスで差が大きくなります。

同じ総務省系の調査では、60代のX利用率は19.6％、Instagramは22.6％、TikTokは13.0％であり、裏返せばXを使わない人は80.4％、Instagramを使わない人は77.4％、TikTokを使わない人は87.0％です。

一方で、LINEは60代でも86.3％、YouTubeは66.3％と高く、年齢が上がるとすべてのサービスが一様に使われなくなるわけではありません。

このため、中高年層のSNS非利用を語るときは「LINEのような生活インフラ化したサービスまで含むのか」と「発信色の強いSNSだけを見るのか」を切り分けて考える必要があります。

見るだけの人と投稿する人は分けて考えるべき

検索で「SNSをやらない」と言う人の中には、アカウントを持っていない人だけでなく、読むだけで投稿しない人や、連絡用のLINEだけ使って発信型SNSは使わない人も多く含まれます。

この層を同じ非利用者としてまとめてしまうと、実態よりも極端な印象になりやすく、特に若年層では「見ているが書き込まない」という人を見落としやすくなります。

近年は、SNS疲れや炎上回避の意識から、公開投稿は減らしても閲覧や連絡は続けるという使い方が広がっており、利用の有無だけでは生活実態を十分に説明できません。

そのため、割合を読むときは「完全に使わない人」「一部だけ使う人」「見るだけの人」「投稿まで積極的にする人」の4層くらいでイメージすると、数字の意味をつかみやすくなります。

結局どの数字を目安にすればよいか

結論として、検索ユーザーが日常会話で使える目安としては、現在の日本では「主要SNSをまったくやらない人は少数派だが、ネット利用者ベースでも2割弱はSNS利用目的を持たない」という理解がもっとも実用的です。

一方で、XやTikTokのような個別サービス単位では、やっていない人のほうが多いケースが普通にあり、特に中高年では非利用率がかなり高くなります。

つまり、「SNSをやらない人割合」を一つの数字で断言するより、「全体では少数派、ただし媒体別と年代別ではかなり多い」という二段構えで捉えるのが正確です。

参照の軸としては、総務省の令和6年通信利用動向調査と、令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書を見ておくと、全体感と年代差を押さえやすくなります。

SNSをやらない人が一定数いる理由

SNSの利用率が上がっている一方で、今でもやらない人が一定数いるのは、単なる遅れや無関心だけでは説明できません。

実際には、生活スタイル、情報の取り方、仕事との距離感、プライバシー意識、精神的な疲れやすさなどが重なって、使わない選択が合理的になる場面があります。

ここを理解すると、SNS非利用者を少数派だから特殊だと決めつけず、行動として自然に見られるようになります。

必要性を感じない人は想像以上に多い

SNSをやらない最大の理由の一つは、本人にとって必要性が高くないことです。

家族や友人との連絡が電話やメッセージアプリで足りていて、ニュースも検索やテレビやニュースアプリで十分に入手できるなら、わざわざ公開型SNSを始める動機は強くなりません。

特に、趣味の情報を能動的に検索できる人や、職場と私生活をはっきり分けたい人は、SNSがなくても困りにくいため、利用しないことが不便ではなく快適さにつながる場合があります。

このタイプはデジタルに弱いから使わないのではなく、必要な機能だけを選んだ結果として、公開SNSを生活必需品と感じていないだけだと考えるのが自然です。

疲れやトラブル回避を優先する人も多い

SNSを使わない理由には、便利さよりも疲れやリスクのほうが大きく見えるという判断もあります。

近年の調査や利用実感では、比較疲れ、返信圧力、炎上への不安、誹謗中傷、デマへの接触、時間の浪費感が、SNSへの距離を置く理由として繰り返し挙がります。

• 他人と比べて気持ちが落ち込みやすい
• 返信や既読を気にして疲れる
• 炎上や誤解が怖い
• 広告や煽り情報が多い
• 気づくと長時間見てしまう

こうした負担を避けるためにSNSをやらないという選択は、単なる消極性ではなく、情報衛生やメンタル管理の観点から合理的な自己防衛でもあります。

使わない選択が向いている人には共通点がある

SNSをやらないことが合いやすい人には、日常の情報収集ルートがすでに安定している、他人の近況を常に追わなくても平気、仕事や勉強に集中したい、オンラインでの自己開示が苦手という共通点があります。

反対に、イベント情報をSNSで受け取る前提のコミュニティにいる人や、発信によって仕事につながる職種の人は、完全非利用だと機会損失が出やすくなります。

このように、SNSをやらない人が一定割合いるのは不自然ではなく、生活設計との相性によって合理的に選ばれている結果でもあります。

年代別に見るSNS非利用の傾向

SNSをやらない人割合を理解するうえで最も役立つのは、全体平均だけでなく年代差を見ることです。

同じ日本でも、10代と60代では使っているサービスも利用の濃さも大きく違うため、一つの平均値だけでは実感とズレやすくなります。

ここでは、年代別にどこで差が開きやすいのかを、現実の生活背景と合わせて整理します。

10代から30代は複数併用が当たり前になりやすい

10代から30代では、LINEだけでなくInstagramやXやYouTubeなどを複数併用する人が多く、どれか一つのSNSだけで生活が完結するケースはむしろ少なめです。

総務省系の調査でも、20代のLINE利用率は99.5％、Instagram78.8％、X81.6％、YouTube97.2％と非常に高く、主要SNSを複数使う行動が一般化していることがわかります。

その一方で、TikTokは20代でも52.1％であり、半数近くは使っていないため、若者というだけで特定SNSまで当然に使っているとは言えません。

若年層の非利用はゼロではなく、目的に合う媒体だけを選び、不要なものは入れないという取捨選択が進んでいると見るのが実態に近いです。

40代から50代は生活実用に寄る

40代から50代になると、SNSの使い方は自己表現よりも実用寄りになりやすく、連絡、情報収集、趣味の確認、仕事関連の閲覧など目的のある利用が中心になります。

同じ調査では、40代のLINE利用率は97.8％、Instagram57.2％、X47.3％、YouTube92.0％、50代はLINE93.7％、Instagram51.7％、X37.0％、YouTube85.6％で、連絡や視聴系は高い一方、投稿色の強い媒体ほど利用率が落ちる傾向が見られます。

• 必要な連絡はLINEで足りる
• 動画視聴はYouTubeで済む
• 発信型SNSは仕事や趣味目的に限る
• 空き時間の減少で利用が絞られやすい

この年代では、SNSをまったくやらないというより、必要なものだけ残して使わないサービスを増やす人が多く、結果として個別SNSの非利用率が上がりやすくなります。

60代は未利用より選択利用が目立つ

60代では若年層より非利用率が上がるものの、実態は完全な未接触ではなく、LINEやYouTubeのような使い道が明確なサービスに利用が集中する形になりやすいです。

数値を見ると、60代のLINE利用率は86.3％、YouTubeは66.3％で高水準ですが、Xは19.6％、Instagramは22.6％、TikTokは13.0％にとどまり、媒体ごとの差が非常に大きくなっています。

この年代では、SNSをやらない人が多いと言っても、生活連絡や動画視聴のような目的に沿うサービスは十分使われているため、単純なデジタル弱者像で語らないことが重要です。

SNSをやらない選択で困りやすい場面

SNSを使わなくても生活はできますが、現代では一部の情報がSNSに偏って流通するため、困りやすい場面があるのも事実です。

ここを知らずに完全非利用を選ぶと、本人は不要だと思っていたのに、予約や参加や連絡の機会で不便を感じることがあります。

不便が出やすい場面を先に把握しておけば、SNSをやらないままでも代替手段を準備しやすくなります。

イベントや店舗の最新情報を逃しやすい

飲食店の臨時休業、ライブや展示会の当日変更、個人店の新商品告知、地域イベントの細かな更新は、公式サイトより先にSNSで出ることが珍しくありません。

そのため、SNSをまったく見ない人は、検索結果に出てくる古い情報を信じてしまい、営業時間や在庫や開催条件の変更を見落とすことがあります。

特に小規模事業者はサイト更新よりSNS運用のほうが負担が小さいため、最新情報の主戦場がSNSになっているケースが多いです。

外出や予約の失敗を防ぐには、SNSを使わない人ほど、公式サイトの告知欄、Googleビジネスプロフィール、電話確認などの代替ルートを持つことが重要になります。

仕事や就活では情報感度の差が出ることがある

採用広報、業界ニュース、イベント登壇、企業文化の発信などはSNSで先に流れることが多く、特に広報、マーケティング、IT、クリエイティブ系では、SNS非利用が情報感度の差につながることがあります。

ただし、これは全員が個人アカウントを持つべきだという意味ではなく、必要な業界だけ閲覧用に情報を追えれば十分な場合も少なくありません。

• 採用イベントの告知がSNS先行になりやすい
• 業界人の発言から温度感がつかめる
• 企業の更新頻度で活動状況が見えやすい
• 一次情報への導線がSNS経由になることがある

完全非利用が不利になりやすいのは、SNSそのものより、SNSを入口に流れてくる一次情報へ触れにくくなる点だと理解すると対策しやすいです。

人間関係では温度差が出やすい

友人関係や趣味コミュニティでは、SNSをやらないことで孤立するというより、会話の前提知識に差が生まれやすいことが問題になります。

誰かの近況、グループ内の小さな連絡、イベント後の共有、話題になっている投稿を見ていないために、悪気なく話が合いにくくなることがあります。

こうした温度差はSNSを始めれば必ず解決するものでもありませんが、最低限の閲覧環境や別連絡手段を相談しておくことでかなり軽減できます。

SNSを使わない人が情報不足を防ぐ方法

SNSをやらないこと自体は問題ではありませんが、その代わりにどこから情報を取るかを設計しておかないと、必要な場面だけ不便が集中します。

逆に言えば、代替手段を決めておけば、SNSなしでもかなり快適に生活できます。

ここでは、SNSをやらない人が現実的に取り入れやすい対策を整理します。

情報源を意識して固定化する

SNSを使わない人ほど、ニュース、店の最新情報、趣味の更新、仕事関連の一次情報について、見る場所をあらかじめ固定しておくことが大切です。

たとえば、ニュースは公式アプリ、店舗情報は公式サイトとGoogleマップ、仕事情報は企業サイトとメールマガジン、趣味情報は専門メディアと予約サイトのように、用途ごとに代替経路を決めるだけで情報不足はかなり減ります。

この方法の利点は、アルゴリズムに流されず、必要な情報だけを取りに行けるため、SNSよりも時間効率が良くなる点です。

SNS非利用で困る人の多くは、情報源がないのではなく、情報源が分散していて習慣化できていないだけなので、見る先を固定するだけでも状況は改善します。

閲覧専用という中間策を使う

SNSをやるかやらないかを二択で考えると負担が大きくなりますが、実際には発信しない閲覧専用という中間策があります。

公開投稿をしない、フォロー先を最小限にする、通知を切る、見る時間を決めるという使い方なら、情報だけ受け取りつつ比較疲れや人間関係の負担をかなり減らせます。

• 投稿しない
• 通知を切る
• 閲覧時間を決める
• 必要な公式だけ追う
• 友人関係の相互監視を避ける

完全非利用で困る場面がある人は、まず閲覧専用から始めると、SNSとの距離感を保ったまま必要な情報だけ確保しやすくなります。

使わない理由を自分で言語化しておく

SNSをやらない人が長く快適に過ごすためには、なぜ自分は使わないのかを曖昧にしないことが意外に重要です。

理由が「時間を守りたい」のか、「比較で消耗する」のか、「必要な情報は別で取れる」のかによって、必要な代替策は変わるからです。

自分なりの基準がはっきりすると、周囲に流されて無理に始めたり、逆に必要な場面で意地になって情報を逃したりする失敗を減らせます。

SNSをやらない割合を読むときの着地点

SNSをやらない人の割合は、現在の日本では全体として少数派寄りですが、インターネット利用者ベースでも2割弱がSNS利用目的を持たないという見方ができ、決して無視できるほど小さい層ではありません。

ただし、この話を一つの固定値として覚えるのは危険で、LINEやYouTubeまで含めるのか、XやInstagramのような投稿型サービスを見るのか、さらに年齢層をどこまで含めるのかで、非利用率はかなり変わります。

実態に近い理解としては、全体ではSNS利用者が多数派である一方、個別サービスではやっていない人のほうが多いものもあり、とくに中高年になるほど選択利用がはっきりするという整理が最も使いやすいです。

SNSをやらないこと自体に問題はなく、大切なのは自分の目的に合った情報ルートを持つことであり、必要な情報だけ別手段で確保できているなら、SNS非利用は十分に現実的な選択肢です。