YouTubeショートで音楽の著作権を回避する正しいやり方|安全な音源選びから申し立て対応まで身につく!

YouTubeショートで音楽の著作権を回避する正しいやり方|安全な音源選びから申し立て対応まで身につく!
YouTubeショートで音楽の著作権を回避する正しいやり方|安全な音源選びから申し立て対応まで身につく!
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YouTubeショートに好きな音楽を付けたいものの、著作権の申し立てや動画のブロック、収益化への影響が心配で投稿に踏み切れない人は少なくありません。

インターネット上では、数秒だけ使う、音程を変える、再生速度を上げる、曲名を書かないといった方法が紹介されることもありますが、これらは権利者の許可を得る方法ではなく、著作権上の問題を解決する手段にもなりません。

YouTubeショートで音楽の著作権トラブルを避ける基本は、検出をすり抜けることではなく、YouTubeの機能内で利用できる音源、自作した音源、利用条件を確認したライセンス音源などを選び、許可された範囲で使うことです。

特にショート動画は、YouTubeアプリの楽曲選択機能で音楽を追加する場合と、編集アプリで市販曲を埋め込んでからアップロードする場合とで、権利処理や動画への影響が大きく異なります。

ここでは、初心者でも実践できる安全な音源の選び方を中心に、商用利用や収益化で確認する項目、カバー曲を投稿する際の注意点、Content IDの申し立てを受けた後の対処まで、YouTubeと公的機関の案内を踏まえて整理します。

YouTubeショートで音楽の著作権を回避する正しいやり方

著作権の問題を避けるうえで最も確実なのは、利用権限が明確な音源だけを選び、音源ごとに指定された条件を守ることです。

YouTubeショートの楽曲選択画面に表示される音楽、YouTube Studioのオーディオライブラリ、自分で作詞作曲して録音した音源などは、それぞれ異なる仕組みで利用できます。

音楽の知名度や動画内で流す秒数だけで安全性を判断せず、どこから入手した音源なのか、誰が録音したものなのか、収益化や広告利用が認められているかを確認して選びましょう。

安全な方法を先に選ぶ

YouTubeショートで音楽の著作権問題を避けたい場合は、制作を始めてから音源を探すのではなく、使用方法が明確な音源を先に決め、その条件に合わせて動画を編集する方法が安全です。

完成後に使いたい曲が利用できないと分かると、テンポや場面転換を含めて作り直すことになり、無理に市販曲を入れたまま投稿してしまう原因にもなります。

  • YouTubeショートの楽曲選択機能を使う
  • YouTubeオーディオライブラリから選ぶ
  • 自作の楽曲や効果音を使う
  • 利用許諾を得た音源を使う
  • 条件が明確なライセンスサービスを使う

この中でも初心者が取り入れやすいのは、YouTubeアプリ内の楽曲選択機能か、YouTube Studioのオーディオライブラリを使う方法です。

一方で、動画編集アプリに入っている音楽やSNSで配布されているフリーBGMは、YouTubeへの投稿、商用利用、企業案件、広告配信まで許可されているとは限らないため、利用規約の確認が欠かせません。

ショートの楽曲選択機能を使う

YouTubeアプリでショートを作成し、楽曲を追加する画面に表示された音源を選ぶ方法は、流行曲を使いたい人にとって現実的な選択肢です。

ショートのオーディオライブラリに入っている商用楽曲は、権利者とYouTubeの契約に基づいて提供されており、選択画面には利用できる部分や秒数が表示されます。

利用可能な長さは曲や動画の条件によって異なるため、自分の判断で曲を延長したり、アプリ外から同じ楽曲を取り込んで不足分をつなげたりせず、画面に表示された範囲内で使用することが重要です。

公式の楽曲選択機能から追加する場合と、音楽配信サービスやCDなどから取得した音源を動画編集ソフトで埋め込む場合は、同じ曲であっても扱いが異なります。

YouTube外で市販音源を動画に組み込み、その完成ファイルをアップロードすると、ショート向けの利用許諾が適用されず、Content IDの申し立てやブロック、削除通知の対象になる可能性があります。

オーディオライブラリを使う

YouTube Studioのオーディオライブラリには、YouTube動画で使える音楽や効果音が用意されており、市販曲にこだわらない人には使いやすい選択肢です。

YouTubeは、オーディオライブラリから入手した音楽と効果音について、YouTube上で著作権上安全に使えるものとして案内しており、YouTubeパートナープログラム参加者の収益化動画でも利用できます。

確認項目 見る場所 対応
ライセンス ライセンス種類 条件を守る
帰属表示 表示の要否 説明欄へ記載
曲の長さ 再生時間 編集に合わせる
雰囲気 ジャンルやムード 内容と統一する

標準のYouTubeオーディオライブラリライセンスでは帰属表示が不要な曲もありますが、クリエイティブ・コモンズの曲は指定されたクレジットを動画の説明欄へ記載する必要があります。

ダウンロード時には曲名、作者名、ライセンス表示、取得日が分かる画面を保存し、必要な帰属表示文も一緒に保管しておくと、後日ライセンスを確認するときに役立ちます。

自作の音楽を使う

自分で作詞作曲し、自分で演奏して録音した完全なオリジナル音源は、第三者の権利を含んでいない限り、YouTubeショートで使いやすい方法です。

楽器を使わなくても、音楽制作アプリでメロディーやリズムを作ったり、自分の声や身の回りの音を録音して短いジングルを作ったりすれば、チャンネル独自の音を用意できます。

ただし、制作アプリに付属するループ素材やサンプル音源を使う場合は、その素材が動画投稿、商用利用、収益化、音源の再配布に対応しているかを利用規約で確認しなければなりません。

複数人で制作した曲は、作詞者、作曲者、編曲者、演奏者、歌唱者、録音制作者の合意を取り、YouTubeへの投稿や収益化を認める内容を記録しておくと安心です。

自作曲を音楽配信会社などを通してContent IDへ登録している場合は、自分のチャンネルにも自動的な申し立てが付くことがあるため、許可リストへの登録や申し立て解除の手順を配信会社へ確認しましょう。

外部のBGMサービスを選ぶ

外部のBGMサービスを使う場合は、ロイヤリティフリーや著作権フリーという言葉だけで判断せず、利用許諾契約の具体的な範囲を読む必要があります。

ロイヤリティフリーは、一般に指定されたライセンス料の支払い後に一定の条件で使える仕組みを表すことがあり、著作権そのものが存在しないという意味ではありません。

無料プランでは非収益化動画だけに利用でき、有料プランでは収益化や企業案件まで認められるサービスもあるため、チャンネルの目的に合う契約を選ぶことが大切です。

契約期間中に公開した動画を解約後も残せるのか、登録できるチャンネル数はいくつか、クライアントの動画に使えるか、YouTube広告へ転用できるかも確認しておきましょう。

音源ファイル、領収書、ライセンス証明書、利用規約の保存日時、対象チャンネルの登録画面をまとめて保管しておけば、誤った申し立てを受けた際に権利を説明しやすくなります。

利用許諾を権利者から得る

使いたい楽曲がYouTubeのライブラリになく、外部サービスのライセンスにも含まれていない場合は、必要な権利を持つ人や会社から利用許諾を得る方法があります。

楽曲には作詞や作曲に関する権利だけでなく、歌手や演奏者の実演、レコード会社などが制作した録音音源に関する権利もあるため、作曲者一人の了承だけで市販音源を使えるとは限りません。

許可を依頼するときは、使用する曲、使用部分、動画の内容、公開予定のチャンネル、公開地域、掲載期間、収益化の有無、広告や企業案件への利用予定を具体的に伝えましょう。

口頭やSNSの短い返信だけでは許可範囲を後から確認しにくいため、メールや契約書など、誰が何を認めたかを保存できる形で合意することが望まれます。

権利者が複数いる場合や海外の楽曲を利用する場合は確認先が増えるため、曖昧な状態で公開せず、必要に応じて著作権に詳しい専門家へ相談する判断も必要です。

カバー曲は原盤を使わない

自分で歌ったり演奏したりするカバー動画は、市販のCD音源や音楽配信サービスの音源をそのまま使う動画とは権利関係が異なります。

文化庁は、主要な動画サービスがJASRACやNexToneなどの著作権等管理事業者と契約している場合、管理楽曲を自分で歌唱または演奏したカバー動画を条件の範囲内で投稿できることがあると案内しています。

ただし、すべての曲が管理対象とは限らず、海外曲や独立系アーティストの曲、権利管理を委託していない曲では、作詞者や作曲者などへの個別確認が必要になる場合があります。

既存のカラオケ音源、市販の伴奏音源、他人が制作した打ち込み音源を使うときは、その録音を制作した人や実演家などの許可も別に必要となる可能性があります。

替え歌、歌詞の改変、大幅な編曲、翻訳などは通常の歌唱や演奏とは異なる権利が関係するため、包括契約があるという理由だけで自由に変更できると考えないようにしましょう。

検出回避の加工をしない

音程を上げる、再生速度を変える、雑音を重ねる、左右を反転する、小さな音量で流すといった加工は、音楽を使う許可を得る方法ではありません。

仮に投稿時の自動検出を一時的に通過しても、後からContent IDの参照データが追加されたり、権利者が動画を確認したりすれば、申し立てや削除通知が発生する可能性があります。

数秒だけなら使える、曲の一部なら問題ない、非収益化なら自由に使える、作者名を書けば許可になるという説明も、一般的な安全基準としては使えません。

YouTubeの著作権に関する案内でも、短時間の使用、購入した楽曲の使用、権利者名の記載、侵害の意図がないという免責文だけでは、利用する権利を得たことにならないとされています。

著作権を回避するという言葉は検出から逃れる意味ではなく、正規の機能、ライセンス、許諾、自作音源を活用して、侵害が起きない状態を作る意味で捉えることが重要です。

音源ごとに許可範囲が変わる理由

音楽には、メロディーや歌詞を作った人の権利と、演奏や歌唱を録音して商品化した人たちの権利が重なっている場合があります。

YouTubeと著作権管理団体の契約があるからといって、インターネット上で見つけたすべての音源を自由に動画へ入れられるわけではありません。

曲そのものと録音された音源を分けて考え、動画の目的や編集方法まで含めて許可範囲を確認すると、カバー曲や企業案件でも判断しやすくなります。

曲と録音音源を分ける

市販曲を利用するときは、作詞や作曲によって生まれた楽曲と、歌手や演奏者の音を録音して作られた原盤を分けて考える必要があります。

自分で演奏したカバーでは市販の原盤を使わないため、原盤に関する問題を減らせますが、楽曲自体の著作権や編曲に関する許可は別に確認しなければなりません。

対象 主な関係者 利用例
歌詞 作詞者や出版社 歌唱や字幕
メロディー 作曲者や出版社 演奏や編曲
実演 歌手や演奏者 録音済み音源
原盤 レコード製作者 市販曲の再利用

JASRACも、第三者が制作した音源を利用する場合は、音源制作者や実演家などの著作隣接権に関する許可が必要であり、それらはJASRACの管理範囲ではないと案内しています。

管理団体の作品データベースで楽曲を確認できたとしても、それだけで市販音源をコピーして動画へ入れられるとは判断せず、原盤側の許可も確認しましょう。

よくある誤解を捨てる

著作権に関する誤解の多くは、動画が短いことや利益を得ていないことを理由に、権利者の許可が不要だと考えてしまう点から生まれます。

YouTubeショートは短尺動画ですが、通常の動画と同様に公開され、多くの人へ送信されるため、私的な範囲で音楽を聴く場合とは利用の性質が異なります。

  • 数秒なら自由に使える
  • 収益化しなければ問題ない
  • 購入した曲なら投稿できる
  • 曲名を書けば許可になる
  • 他の投稿者が使っていれば安全
  • 音量を下げれば検出されない

同じ曲を使った動画が多数公開されていても、投稿者が許可を得ている場合、ショートの楽曲機能を使っている場合、権利者が現在は収益化方針を選んでいる場合など、表面からは分からない事情があります。

他人の動画が残っていることを根拠にせず、自分が利用する音源の入手経路と許可条件を確認することが、チャンネルを長く運営するための基本です。

広告や企業案件は慎重に扱う

個人の日常動画で使える音楽であっても、商品、店舗、会社、イベントなどを宣伝する動画では追加の手続きが必要になる場合があります。

JASRACは、特定の企業や商品、サービスを宣伝する目的の動画について、管理楽曲を使う際に広告目的複製の手続きが必要となる場合があると案内しています。

外部のBGMサービスでも、通常の収益化動画は許可されている一方、テレビCM、ウェブ広告、クライアントワーク、商品への組み込みは上位ライセンスが必要というケースがあります。

企業から依頼を受けた動画では、依頼主が用意した音源であっても、その音源をYouTube広告やショート動画で使う権利があるかを確認し、責任範囲を契約書に記載しておくことが大切です。

案件動画を公開した後に差し替えると、広告の配信計画や納品条件へ影響するため、企画段階で利用目的を音源提供者へ伝え、地域、期間、媒体を含む許可を取っておきましょう。

投稿前の確認でトラブルを減らす

著作権トラブルは、投稿ボタンを押した後に対応するよりも、音源を選ぶ段階で予防したほうが時間と費用を抑えられます。

特に複数の編集者が関わるチャンネルでは、担当者ごとに音源の判断基準が異なると、利用条件が不明な曲が混ざりやすくなります。

確認手順と証拠の保存方法を共通化し、動画ごとにどの音源をどの権限で使ったかを記録する運用を作りましょう。

確認手順を固定する

音源を使うたびに感覚で判断するのではなく、投稿前に同じ順番で確認する仕組みを作ると、見落としを減らせます。

安全性を判断できない項目が一つでも残った場合は、公開を急がず、オーディオライブラリの曲や自作音源へ変更する方が現実的です。

  • 音源の入手元を確認する
  • 権利者や提供者を確認する
  • YouTube投稿の可否を確認する
  • 商用利用の可否を確認する
  • 収益化の可否を確認する
  • 帰属表示の要否を確認する
  • 使用期間や地域を確認する
  • 証明書や規約を保存する

編集担当者には、フリー素材という検索結果だけを根拠にダウンロードしないことや、個人の動画チャンネルから音源を抜き出さないこともルールとして共有しましょう。

投稿頻度が高い場合は、使用を承認した音源だけを入れた共有フォルダを用意し、フォルダ外の音源を使うときは管理者の確認を必要とする運用が効果的です。

利用証拠を保存する

正規のライセンスを取得していても、権利者の登録ミスやContent IDの誤判定などによって申し立てが発生する可能性を完全にはなくせません。

申し立てを受けた際に慌てないためには、音源の利用権限を説明できる資料を、動画の公開前から保存しておく必要があります。

保存するもの 確認できる内容 保存形式
領収書 購入者と購入日 PDFや画像
ライセンス証明 許可された用途 PDF
利用規約 当時の条件 PDFや画面保存
許可メール 権利者の合意 メールデータ
音源情報 曲名や作者 管理表
公開情報 対象動画やチャンネル URLの記録

サブスクリプション型サービスは契約内容が変更される可能性があるため、音源を取得した時点の規約とライセンスを日付が分かる状態で保存しましょう。

複数チャンネルを管理している場合は、動画ID、音源名、入手元、契約プラン、公開日を一覧にしておくと、過去動画への申し立てにも対応しやすくなります。

一分を超える動画に注意する

2024年10月15日以降、正方形または縦長で長さが3分以内などの条件を満たす動画は、YouTubeショートとして扱われる仕組みが導入されています。

YouTubeの案内では、1分を超えるショートに有効なContent IDの申し立てが付いた場合、権利者が選んだ通常の方針にかかわらず、動画がYouTube上でブロックされます。

一方、YouTubeのショート作成機能内で利用できる曲は、選択時に使用可能な秒数が表示され、曲によって利用できる長さが異なるため、画面上の制限に従う必要があります。

編集アプリで著作権保護された曲を埋め込み、完成済みの1分超動画としてアップロードすると、ショート向けの楽曲選択機能を経由していないため、申し立てによって公開できなくなる危険が高まります。

長めのショートを制作するときは、YouTubeオーディオライブラリ、自作曲、動画の長さと用途を許可されたライセンス音源などを優先し、公開前にYouTubeショートでの音楽の使用条件も確認しましょう。

申し立て後に慌てない対処法

著作権に関する通知が届いたときは、すぐに動画を削除したり、根拠のない異議申し立てを送ったりせず、通知の種類と対象部分を確認します。

Content IDの申し立てと著作権侵害による削除通知は、動画やチャンネルへ与える影響が異なるため、同じものとして扱ってはいけません。

使用許可を証明できるか、申し立てられた音源が本当に動画内にあるかを確認したうえで、受け入れ、編集、異議申し立てなどから適切な方法を選びましょう。

通知の種類を確認する

Content IDの申し立ては、アップロードした動画と権利者が登録した音声や映像が一致したときに、自動的に付くことがある通知です。

申し立てが付くと、権利者の設定に応じて広告収益が権利者へ配分されたり、特定地域で視聴できなくなったり、動画全体がブロックされたりします。

通知 主な影響 最初の対応
Content ID 収益化や公開制限 詳細を確認
地域ブロック 一部地域で非公開 対象地域を確認
全世界ブロック 動画を視聴できない 音源変更を検討
削除通知 動画削除と警告 法的内容を確認

Content IDの申し立てが付いただけで、通常は直ちに著作権侵害の警告が付くわけではありませんが、根拠なく争うと権利者が削除通知を提出する可能性があります。

著作権侵害の警告は法的な削除通知に基づくもので、YouTubeによれば有効な警告が一定期間内に三つ付くと、関連チャンネルを含めて停止対象となる可能性があります。

最初に確認する項目

通知を受け取ったら、YouTube Studioのコンテンツ一覧から制限の詳細を開き、誰が、どの曲について、動画の何秒から何秒まで申し立てているかを確認します。

使用した音源のファイル名やライセンス資料と照合し、正規に使える音源なのか、編集時に別の曲が混入したのかを整理しましょう。

  • 申し立てをした権利者
  • 対象となった楽曲
  • 一致した時間
  • 公開地域への影響
  • 収益化への影響
  • 保有しているライセンス
  • 異議申し立ての根拠

JASRAC管理楽曲を使った動画では、管理楽曲の利用を知らせるContent IDの申し立てが届く場合があり、JASRACはその通知が直ちに著作権侵害を主張するものではないケースもあると案内しています。

通知の表示だけで違反と決めつけず、動画が継続公開されるのか、収益の扱いが変わるのか、削除されたのかを分けて判断することが大切です。

根拠がある方法だけ選ぶ

必要な権利を保有している、正規のライセンスがある、別の音源と誤認されたなど、申し立てが不正確だと説明できる場合は、YouTube Studioから異議申し立てを検討できます。

権利者名を説明欄に書いたこと、曲を購入したこと、収益化していないこと、数秒しか使っていないことは、YouTubeが示す正当な異議理由には含まれません。

異議申し立てを行うと申立人へ内容が送られ、申立人は申し立ての解除、維持、削除通知の提出などを判断するため、ライセンスの範囲を確認してから手続きを進める必要があります。

使用権限がない場合や争う根拠が弱い場合は、YouTube Studioで対象部分をカットする、曲をオーディオライブラリの音源へ置き換える、対象の音声を消去するといった方法を検討しましょう。

YouTube Studioの編集は保存後に元へ戻せない仕様が適用される場合があるため、編集前に動画の原本を保管し、音声やナレーションへの影響をプレビューしてから保存してください。

安全な音楽運用でショート投稿を続けよう

まとめ
まとめ

YouTubeショートで音楽の著作権問題を避ける正しい方法は、音程変更や短時間利用によって検出を逃れることではなく、利用可能な音源を正規の手順で選ぶことです。

流行曲を使う場合はYouTubeショートの楽曲選択機能を利用し、自由に編集できるBGMが必要な場合はYouTubeオーディオライブラリ、自作曲、利用条件が明確な外部サービスを候補にしましょう。

カバー曲では楽曲の著作権と録音音源の権利を分けて考え、市販音源や他人が制作した伴奏を使う場合、替え歌や大幅な編曲を行う場合、広告や企業案件へ利用する場合は追加の許可が必要かを確認することが重要です。

音源を入手した時点の利用規約、ライセンス証明書、領収書、権利者との連絡内容を保存し、投稿前の確認手順を固定すれば、申し立てが起きた場合にも根拠を持って対応できます。

YouTubeの機能や権利者の方針は変更される可能性があるため、公開のたびにYouTubeの著作権案内JASRACの動画投稿サービス向け案内を確認し、安全性を説明できない音源は使わない姿勢を保ちましょう。

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